公共料金等の銀行口座からの引落しは、銀行側でも引き落し中止手続きが出来る

公共料金等は、銀行口座から引落し手続きをしている人が多いと思う。

例えば、

電気、ガス、水道、アパート代、携帯代、プロバイダー代等ある。

これらの公共利用金は、銀行口座からの引き落してしており、引き落とし手続きには、銀行口座番号と届け印を公共料金の会社に郵送することにより

公共料金会社と銀行間で引き落して続きの契約が成立しています。

 

これは、何も公共料金だけでは無いようです。

例えば、住宅ローンの支払いにおいて

通常給与振込みで使用している銀行Aの口座があり、住宅ローンを借りている銀行Bの口座があった場合、住宅ローンは銀行Bの口座から引き落される

しかし、銀行Bの口座はメイン口座ではないため、メイン口座である銀行Aの口座から銀行Bの口座へ引き落して続きすることが可能でした。

銀行Aの口座から銀行Bの口座に引き落とし手続きをしてくれる会社が存在しました

(この手続きは、住宅ローンを借りた銀行Bがすべて手続きしてくれたわけですが)

今回、

この住宅ローンが無くなり、銀行Aからの引き落としを中止したかったのですが、この中止手続きは公共料金で考えると通常銀行B側での手続きのように思えましたが、

銀行A側の手続きでも引き落としを中止することが出来たのです

 

手続きには、銀行Aに届け印を持って行き、銀行員さんに相談すると、引き落し中止手続きをしてくれます

ただし、この引き落しをしている会社が、引き落しを中止したい契約以外にも引き落し契約がある場合は、引き落しを中止できないそうです

引き落し会社のすべての取引を中止してしまう手続きとなるそうです

 

もしも、メイン銀行から不明な引き落としがあった場合、そのメイン銀行で引き落し中止手続きが出来るのです！